友愛の国2(ブラックな妄想)

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友愛の国2(ブラックな妄想)

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 ところで「コロナワクチン接種」。

 私はコロナを特定勢力・生物兵器によるテロだと思っている(故意に追加散布している可能性も高いと憶測)。だからワクチン接種の普及は対抗策として有効なはずと考えている(たとえ重症化防止の効果だけでも、社会と医療の崩壊を防止できる)。

 レッドチャイナや特定勢力はその混乱で利益を得ていたようだが(困窮した途上国を出資・債務植民地化を加速し、日本や欧米に対しても工作の踏み台にしているはず)。「ファウチ」疑惑もある。

 だから腐敗した国際機関(WHO)はデタラメな対応で被害を拡大させ、マスメディアも混乱を煽っていたのだろう。国連や国際警察にまで赤色汚染は及び、日本だけでなく欧米のマスコミも。

 インターネット上で「反ワクチン接種」や「マスク反対」の撹乱プロパガンダをやっていたグループがいたわけだが、それだけ大勢の工作員ネットワークが存在するということ。沖縄の基地・防衛反対運動でハングル文字(コリア語)が乱舞していたりもする。さらにはビッグテック(Google やTwitter)までが汚染されているとか。

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 そしてワクチンの第三次接種についての妄想。

 どうやらブースター接種でワクチンの効果が強まったり、更新されるらしいが。

 一抹の不安がなくもない。

 たとえば副作用のリスクとか。

 しかし、たとえ多少の副作用リスクがあったとしても、コロナテロの脅威が続く限りはやるしかないのかもしれない。

 もしも早い段階で国民が目覚めていれば、もっと効率の良い対処もできたかも知れないが、あくまでも平成ボケと小市民主義だった「自己責任」ということなのか。あの「余命三年時事日記」の案件が無視・見殺しされ続けたのが最たる一例だろう。

 そして第三次接種の最初のグループは「年長の世代(年寄り)」。過去に日本の被害や危機を放置・見て見ぬふりし続け(若年層も相当な打撃で少子高齢化も加速)、日本を今の状態にして未来まで危うくなった。

 この五年から八年くらい水面下で愛国闘争が騒動になっていたのも徹底無視。彼らは権力や金を持っていたりするし、世代・年齢的に(中堅・主力の世代や若年者に)指導や援護する立場のはずで、「上級プレイヤー」として日本の国や社会に一端の責任があるはずなのだが。

 ただ年金受給のデッドウェイトで「逃げ切り」しか考えないのなら、「最悪はワクチン三次の副作用で寿命が縮んだり、その他の巻き添えで死にまくっても仕方がない」、政治的に合理的判断ではないだろうか(あくまでも私個人の妄想だけれども)。

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 それに。

 ある意味で一番にヤバイのは、コロナテロを幇助しまくった(日和サボタージュも含め)、特定勢力シンパのネットワークの連中なんだろう(在日コリアンや共産とか腐敗・便乗組)。

 たとえ「隠密裏に処理」しても、表向きの死因はコロナ感染やワクチン三次の副作用で通る。

 奴らがこれまでにやって来た悪行の数々を考えたらいいだろう。共謀罪・パレルモ条約(テロ準備・越境組織犯罪)がある上に、戦時国際法からすれば皆殺しすら合法。

 これまで「形式的に合法・人道主義(に見せかければ)」どんな卑劣・姑息をやっても良いというのが特定有害勢力の常套手段だったが、そのまま同じロジックでブーメラン方式にやり返し。

 どんなに上手くやろうが、悪辣な卑怯を延々と終わりなくやりまくったら、さらに酷烈・無慈悲なやり方で報復・制裁されるに決まっている。今まさに中国・韓国はそういう状態で断罪されている途上かもしれないし、日本や欧米国内のシンパ勢力についても同じことなのでないか?

 最近の「余命三年時事日記」の記事更新で、ヘイトスピーチ規制法を立案・推進した議員が捜査?された記事が出ていた。建前は「差別・ヘイトスピーチ」であっても、実質は特定勢力への不都合な情報・発言の拡散や批判・非難を封鎖・弾圧することを目的にしていたわけだが。捜査の名目が汚職であれ、本当の理由は別にあるだろう(つまり別件逮捕)。

 あくまでも卑劣に立ち回る相手に、正面から大真面目に糾弾や処罰は困難。だったら「それ相応に対処」ということになって当たり前。もう、議論や弁明機会すらなく、手段を選ばず問答無用ということになって仕方がないのだろう。

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 今の日本の状態は危うい「小康」状態でしかない。
 単に「仕事がある」ということと、それで(過去時代の)普通の幸せな人生や結婚・家庭維持・子育てできることは、全くの別の問題。
 一見は普通でも(あからさまな脱落・失業・無収入や社会的な逸脱・逃亡ではなくても)、結婚や家庭を持つのを断念したような人たちも少なくないはず(子供がいない、もしくは夫婦で一人だけとかでも少子高齢化は加速する)。長期的に考えたら、そういう人たちや日本社会そのものも先行き・前途は暗い。つまり、おそらくは「無事に見えて無事でない」人(潜在的な破綻)が大勢いるということ。
 派遣業界そのものが、在日コリアンとかの暗黒利権が中抜き・中間搾取するシステム(さらには日本社会の破壊)。目先の利便性とキャッシュフローが良くなっただけで(完全雇用の責任回避のために別に金を払い、しかも企業からすれば正規・非正規の自社人員が育たない)、果たして日本の企業が派遣で「儲かった」かどうかすら怪しい(クレジットカードの乱用と同レベルの愚行)。
 今現在に中堅・主力世代(氷河期に若年だった世代)が打撃を受けていたことが、企業組織や日本そのものの弱体化や少子化につながっているはず。安易な外国人労働者の移入増加で、人員・戦力不足を埋め合わせられるわけがない。

 小泉・鳩山民主党時代のあとで、安倍が復活して愛国勢力が対処しだしてからのこの十年でも。ずっと特定反日・便乗既得組が有効な解決を妨害し続けたことで、本来は軽傷で済んだ人が重傷になり、重傷だった連中は瀕死や致命傷になったはず。
 だから「正常性バイアス」や印象操作に目を欺かれて、問題そのものを認識できないのが、平成ボケスピリットと特定反日の定番の欺瞞戦術だと思う。

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